1993年に着工、2009年完成予定であり、洪水抑制・電力供給・水運改善を主目的としている。三峡ダム水力発電所は、完成すれば1,820万kWの発電が可能な世界最大の水力発電ダムとなる。
貯水池は湖北省宜昌市街の上流に始まり、重慶市街の下流にいたる約660kmに渡り、下流域の洪水を抑制するとともに、長江の水運の大きな利便性をもたらす。加えて、水力発電所は中国の年間消費エネルギーの1割弱の発電能力を有し、電力不足の中国において重要な電力供給源となる。また、火力発電や原子力発電と比べCO2の発生も抑制することができる。しかしその一方で、建設過程における住民110万人の強制移転、三峡各地に残る名勝旧跡の水没、更には水質汚染や生態系への悪影響等、ダム建設に伴う問題も指摘されている。
発電能力
三峡ダム水力発電所は、70万kW発電機26台を設置し、完成すれば1,820万kWの発電が可能になる。これは最新の原子力発電所や大型火力発電所では13基分に相当し、世界最大の水力発電ダムとなる。三峡ダム水力発電所の年間発生電力量は850億kWhであり、中国の電気エネルギー消費量が年間約1兆kWhであるから、三峡ダムだけで中国の電気の1割弱を賄えることとなる。この電力を石油を燃やした火力で作るとすれば、1年間に石油1750万トン、CO2排出5450万トンという数値になる。ちなみに、東京電力の一般家庭向け販売電力量はおよそ860億kWhで、日本の年間電気エネルギー消費量は約1兆kWhである。
三峡ダムの構想は、孫文（Sun Yat-sen）によるものとされ、1919年に『建国方策』の中で言及している。以降、国民党政府により調査が進められたものの、戦争や内戦により実現化されることなく白紙となった。
国共内戦を経て、1949年に中華人民共和国が建国されると、共産党政府は、1950年に長江水利委員会を設置し予備調査を開始した。調査は1956年に完了し、1963年に着工する方針が発表された。しかし、中ソ対立や文化大革命、さらには建設反対論などの影響により、しばらく計画は進展しなかった。
文化大革命が終結すると再び三峡ダムの構想が浮上し、1983年には三峡ダム事業化調査報告が提出される。これ以降、三峡ダムの建設を巡り賛否両論が噴出した。1989年、建設反対派の意見を掲載した『長江 長江-三峡工程論争』が出版されると、全人代の議論にも影響を与え着工が延期になると一時表明された。しかし、同年天安門事件が起き同書の著編者戴晴は逮捕され、同書も発売禁止となる。これ以降、建設反対論は抑制され建設賛成論が勢いを増す。
『ウィキペディア（Wikipedia）』引用
三峡ダムは今年中には完成できるようです。
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